炉型・サイクル戦略の策定(2) 総合エネルギー調査会報告の発電設備容量に対するPu利用最適化

小野 清; 平尾 和則; 森 久起

PNC TN9410 91-143, 69 Pages, 1991/05

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前回報告の「1)サイクル諸量の観点からのPu利用最適化」においては、電力施設計画等を基に設定した発電設備容量を前提として、プロトニウムの積極的な利用を進めつつ核不拡散の観点からプルトニウム貯蔵量を極力低減することを目指し、最適な炉型・サイクル戦略の検討を行った。(戦略A、Bの提言)その後、平成2年6月に通産大臣の諮問期間である総合エネルギー調査会から2010年までの長期エネルギー需給見通しが発表された。本報告ではこの長期エネルギー儒給見通しに基づき、人口やGNPの動向など様々な角度から将来の原子力発電設備容量をより具体的に予測評価し、最適な炉型・サイクル戦略の再検討を行った。その結果、発電設備容量の予測評価において経済成長率や省エネの影響が非常に大きいことが分かった。即ち、省エネが順調に進んだ場合(戦略C、D)では、プルトニウムの積極利用と貯蔵量低減の観点から前回報告した戦略A、Bとほぼ同様、「技術開発との整合性を図りつつFBRを2010年から早期に導入すべきである」との結論に至った。一方、省エネが停止し発電設備容量がハイペース(350万kWe/年)で増加した場合は、FBRを2010年から本格導入しても大幅な天然ウラン資源量が必要となる。なお、上記戦略が成立するためには、省エネルギー対策の推進と原子炉立地問題の解決、FBRと燃料サイクル施設の運転の整合性、FBRの総合的増殖性能(増殖比と炉外サイクル時間)の担保などの条件が達成させることが必要であると共に、プルトニウムの高次化対策を実現しなければならない。この他、戦略A、Bについて使用済燃料の一時貯蔵の効果などの検討も行った。